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マーク・デュレイ在宅勤務で雇用創出を(2012/6/4付日本経済新聞夕刊)

2012/06/05

仕事をするなら会社に毎日通うことが前提、と考える人が大半を占めるだろう。しかし最近、そのような概念は薄まりつつある。日本では昨年の震災発生後、節電対策などで柔軟な働き方が徐々に広がっているとのこと。
今後、より促進させることが必要だと考える。
米国では1970年ごろから仕事と育児の両立のため、女性を中心に在宅ワークが広がったが、ある調査によると、最近では男性の利用が6割を占めており、中でもマネジメント職が多いようだ。彼らは限りある時間の中で最大限の成果を出すために、あえて在宅勤務を選択しているとのこと。
アデコでは、時間や場所にとらわれない働き方を推奨しているため、まだ少数ではあるが在宅勤務の働き方を選択する社員がいるとのこと。
在宅勤務は課題も多い。社員の自律が前提であるし、社員の評価方法や機密情報の取り扱いなど、一定のルールを設ける必要があるが、メリットを考えると、制度を整える価値は十分にあるだろう。
仕事をしたくても、会社に通えない事情を抱えている人は多い。人材サービス企業として、そのような人たちの希望をかなえ、雇用促進の一助になれるよう考えていきたいとのこと。(アデコ会長)

 

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