営業マンやサービスマンなど、あらかじめ定められた勤務場所（オフィス等）以外の場所をを中心として仕事をする被雇用者のテレワーク。

書類の作成やメールの受発信など特定の場所に限定されることなく、自宅や立寄り型のオフィス、さらには喫茶店や車中といった場所が活用されることもあり、一般にモバイルワークと呼ばれる勤務形態をとることが多い。実施形態としては、週に１〜２回程度の頻度で営業会議や必要に合わせて自分のオフィスに行く他は、自宅から直行／直帰するワークスタイルをとる。

モバイルワークは、移動時間の短縮により、顧客との面談時間を増やし、顧客満足度の向上を図り、営業効率を上げることができる。更には、会社に行く頻度が週に１〜２回程度なので、個人デスクのフリーアドレス化によるコスト削減を図ることができる。

営業マンに携帯用パソコンと携帯電話を持たせるだけで、直行／直帰を行ってもモバイルワークは成功しない。情報の共有化、帳票の電子化等を整備し、外部から社内の情報を入手したり、交通費等の精算処理をできるようにすることがモバイルワークを成功させるポイントになる。

スタッフ部門の企画・人事・総務など、あらかじめ決められた勤務場所（オフィス等）を中心として仕事をする被雇用者のテレワーク。

仕事（業務）の内容に合わせ、勤務先のデスクに限らず、自宅やサテライトオフィスなどを含めて、その仕事を遂行する上での適切な場所と時間を自由に使った柔軟な働き方をする。

ＩＴの進展に合わせ、本来のオフィスを離れて遂行できる業務の割合が増えており、最適な場所と時間を選んでの業務遂行はその効率を高めるだけではなく、新しいアイディアを生み出すことができる。例えば、自宅で行なうことが最適な業務であれば、電話などで集中力を中断される心配がないので、「業務の効率化」がはかれるだけでなく、「通勤疲労の軽減」にもつながる。

内勤型のほとんどの職種では「思考する」「まとめる」「企画する」「書く」などテレワークと適合する業務が必ず含まれている。このような業務が発生したときに最適な場所と時間を自由に選んで働くことができる仕組みをつくることが内勤型テレワークを成功させるポイントになる。テレワーク導入の際、「適した職種がない」と判断するケースが見受けられるが、これは誤解である。生産現場などごく一部の部門を除いて、テレワークに適した業務は多い。

通勤が困難な身体障害者や出産・育児・介護など、在宅勤務を中心として仕事をする被雇用者のテレワーク。
通勤困難型テレワーカーにも下肢障害などを持ち恒常的に通勤が困難なケースと、骨折等の怪我あるいは妊娠・出産・育児・介護などの理由で一時的に通勤が困難になるケースがある。

実施形態としては、困難さの度合いにより、必要に応じてオフィスに出向くケースもあるが、常時在宅勤務となるケースが多い。

働きたいと願っている身体障害者や出産・育児・介護などで通勤が困難な人々の継続雇用を可能にし、優秀な人材を確保したい企業にとっても有効な手段となる。

通勤困難者は多様なケースがあるので、対象者によって最適なテレワークの実施形態を考えることが必要である。特に、恒常的や長期にわたる通勤困難者については、テレワークが可能な業務に分担を絞るとか、いつでもコミュニケーションがとれる手段を考えておくこともポイントになる。

自営型テレワーカーとは、ＩＴを活用して場所と時間を自由に使った働き方をしている個人事業者や個人に近い小規模事業者で、このような新しいビジネス形態を社団法人日本テレワーク協会では「マイクロビジネス（MB）」と呼んでいる。なお、自営型テレワーカーの被雇用者がテレワークを行う場合は雇用型テレワーカーに分類される。

ＩＴを活用し、主に自宅でアルバイト的な仕事を行っている人々で、育児や介護で家を離れられない女性や、リタイヤしたシニアが多く、一般的には在宅ワーカーと呼ばれている。